カーボンフットプリント（CFP）とは？注目されている理由や算定方法について紹介

カーボンフットプリント（CFP）とは

カーボンフットプリントとは、直訳すると「炭素の足跡」を指し、足跡を辿って商品やサービスのライフサイクル全体の中で、どの過程で多くの温室効果ガス（GHG）を排出しているのかを探る手法となります。

具体的には、各過程で二酸化炭素（CO2）やメタン、フロンガスなどの温室効果ガスの排出量をCO2換算します。

ここで言う過程とは、

上記の過程で発生した環境負荷（＝CO2換算）の量を合計したものを、カーボンフットプリントといいます。

各過程のCO2量を算出する目的は、

1. サプライチェーン全体の排出量を「見える化」
   CO2の削減をしっかりと取り組むと言っても、どの部分でCO2を多く出しているのかが把握していなければ非効率な削減活動になってしまう。
2. 消費者による消費・使用段階でのCO2排出量の自覚
   消費者が、自分たちが使用している段階で、どのぐらいのCO2を排出してしまっているのかを理解することで、販売されている商品ごとにラベルとして表示されているCO2排出量を見ることによって、なるべく少量のCO2排出で抑えられる商品を選ぶ傾向になり、結果としてサプライチェーン全体でCO2排出を抑制することができます。

カーボンフットプリントが生まれた背景

今日、温室効果ガスの排出量増加によって、地球温暖化が進み、世界各地で気候変動が引き起こされ、自然災害が巻き起こっています。

現在世界各国で、この地球温暖化が進むことを防ぐためにあらゆる策が講じられています。

その一環として、温室効果ガス削減のための取り組みである、CO2の「見える化」＝カーボンフットプリントという概念が生まれました。

そこで、2007年にイギリス政府が先陣を切って取り組みを開始し、その後、他国でも広まっていきました。

日本では、2008年に閣議決定された「低炭素社会づくり行動計画」において、CO2の可視化をするために、商品やサービスにおけるライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をCO2に換算し、表示する制度としてスタートしました。

カーボンフットプリントが注目されている理由

カーボンフットプリントは、ライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をCO2に換算し、可視化することができます。

ライフサイクルは各過程における排出量を「見える化」しているので、排出量の多い過程が見つかった場合、重点的な削減に繋げることができます。

闇雲に「温室効果ガス排出量を削減していきましょう」となっても、具体的にどこから着手していけばいいか、霧の中を歩いていく状態になってしまうので、優先順位をつけて地球温暖化防止へ貢献することができます。

日本においても2050年にカーボンニュートラルを実現させるために、政府だけでなく企業も同じ責務があります。

政府は企業の地球温暖化防止に繋げる活動のための支援策を展開し、企業は事業活動から生まれる気候変動リスクの高まりを受けて、世界的にカーボンニュートラルへの取り組みが注目されています。カーボンニュートラルはライフサイクルで達成することが求められており、今後、企業はますます環境情報の開示が求められていくことが予想されます。
企業は自社の目標と取り組みについて、各種指標に合わせた定量的環境情報の開示が求められるでしょう。

カーボンフットプリントの算定方法

ライフサイクルアセスメントの手法がベースとされていて、その手法はISO14040で国際規格化されています。

4つのフェーズからなり、フェーズ間を反復することで効率よく調査結果に抜け漏れが無いようにすることができます。

イメージとして下記画像をご確認ください。

カーボンフットプリントの課題

カーボンフットプリントは、カーボンニュートラルにむけた取り組みとして非常に素晴らしいものの、いくつかの課題点があります。

1. 温室効果ガスの排出量を全てカバーできているか
   ある製品のライフサイクルにおける環境負荷を定量評価しようとした時、過程上の排出量の算定漏れが生まれないように、排出している可能性を考慮して算定を行う必要があります。
2. 算定を行うための知識が必要
   スコープ3の排出量算定と同様、排出原単位の紐づけが必要になります。少し異なる点は、排出原単位がどのようなプロセスで作成されたのかを把握しているため、適切な紐づけを行うことができます。

カーボンフットプリントを導入するメリット

消費者へのアピールになる

古いデータではありますが、2009年に経済産業省が公表した「CFP表示商品試行販売事業における消費者意識調査結果」では、認知度は低いものの、多くの消費者が重要であると認識していました。また、商品を選ぶ際のひとつの基準にもなっています。

具体的なCO2削減の検討ができる

ライフサイクルにおける、環境負荷の大きいホットスポットを見つけ出し、効率的に負荷低減につなげることができます。

また副次的メリットではありますが、定量評価を行う体制が整っていると、サプライチェーン上にいる企業からデータの提出を求められた際に迅速に対応することができます。

さらには、社員の意識向上、コストカット意識の醸成にも繋がります。

CDPのスコアアップに繋がる

カーボンフットプリントに関する質問が設置されており、回答すると採点対象になり、スコアアップが期待できます。

カーボンフットプリントへの日本の取り組み状況

現在、経済産業省や農林水産省が中心となって取り組みを進めていますが、これまでの変遷を時系列で見ていきます。

日本での取り組みは2008年と、世界と比べると最近から取り組みを始めた段階にあります。

しかし、昨今の地球温暖化に伴い、気候変動対策を急務であるという位置づけから、温室効果ガスの削減のためにカーボンフットプリントをきっかけとした施策が始まりました。

農林水産省では、農産物の生産過程で排出されたCO2排出量を表示する仕組みづくりをスタートし、経済産業省では、蓄電池のカーボンフットプリントの算定を行い、更には今後CFPの対象製品を増やしていき、買い手企業が低炭素製品を選べるようなスキームをつくるとしています。

カーボンフットプリントへの海外の取り組み状況

海外では以下のような動きが出てきています。

各国、それぞれの動きが出てきていますが、

アメリカでは「政府が購入する電子製品の95%以上、EPEAT適合品でないといけない」という大統領令で定められており、日本の企業も無関係とはいかなくなりました。

EPEATについて下記図をご覧ください。

環境配慮がされた電子機器製品であることを証明する認証の一つなのですが、その評価項目の中に「ライフサイクルアセスメントとカーボンフットプリント」が含まれています。

日本の企業が電子機器既製品をアメリカに輸出をする際、認証が取れていることが収益の安定を図れることは間違いありません。

BDGのサービス内容

当社、ブルードットグリーンでは、CO₂排出量はもちろんのこと、地球温暖化領域だけでなく、有害化学物質やオゾン層破壊など多岐にわたる領域も測定が可能です。

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